大手飲食店の店長は給料いくらくらい貰ってるの?

大手飲食店の店長は給料いくら? 店長の仕事
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飲食業界23年、現役料理長です。

今回は「大手企業飲食店の店長の給料」について解説します。

飲食店の店長の平均年収は、転職サイトの求人情報を調べると「約310〜360万円」といわれています

わたしは料理長ですが、平均より少し多いです。

店長や料理長の年齢・勤続年数によっても給料は変わります。その辺りも詳しく解説します。

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飲食店「雇われ店長の給料・手取り」はいくら?

飲食店の店長の平均年収は、先ほども述べたように約310〜360万円。手取りだと「約250~310万円」前後になるのではないでしょうか(独身・家族構成により保険料などの差がある)

飲食店の雇われ店長といっても「雇われる企業により」給料は変わります。後半に大手飲食店の年収ランキングをご紹介しますので、そちらもあわせて参考になさってください。

飲食店雇用先による給料の違い

  • 「個人事業主に雇われてる」店長
  • 「中小企業」に雇われてる店長
  • 「大手飲食店企業」に雇われてる店長

以上のように、雇用先を分類して「飲食店店長の給料に対するメリット・デメリット」を解説します。

「個人事業主に雇われてる店長」の給料はいくら?

個人事業主の飲食店とは、まだ独立したばかりで店舗展開していない小さな規模になります。

個人事業主の定義として「株式会社や合同会社といった法人を設立することなく、個人で事業を営んでる人」のことをいいます。

個人事業主が法人化(会社を設立する)するメリットは、利益が多く節税したいときです。なので、個人事業主に雇われてる店長は「事業主の知人」であることが多く「最初は給料が安い」傾向にあります

最初から「前職並みの給料」を払ってくれる事業主もいますが「法人化していない」ため、雇われ店長は「個人で年金や健康保険を支払う」可能性があり注意が必要です。

わたしも個人事業主に雇用された経験があります。その時の給料は「総支給20万円」数年貯金を切り崩しながら働きましたが「貯金が底をつき」店舗に将来性がなかったため退職しました。

他の個人店のケースでは「個人事業主に雇用されてる店長で40万円」の給料をいただいてるケースもあります。その飲食店は3店舗ほど展開しており「事業として成功」しています。

以上のことから

個人事業主に雇われる店長は「事業が成功したとき大きなリターンをもらえる」ことがわかります

一方で「失敗すると運命共同体」なので薄給になる可能性もあり、ギャンブル 性の高さが理解できるでしょう。

個人事業主に雇われ店長の給料は「約20〜40万円と幅広く事業利益による」といえます

ここまでをまとめます

個人事業主に雇われる店長のメリット

  • 事業が成功したら給料が多くなる
  • 事業が成功し続けたら「店長以上の役職」も狙える
  • 頑張りが反映されるので「やりがい」がある

 

個人事業主に雇われ店長のデメリット

  • 事業が軌道に乗らないと給料が少なくなる
  • 事業が失敗すると自身も職を失う
  • ギャンブル性が高く安定は望めない
  • 個人年金や健康保険を自身で支払わなければならない(福利厚生が弱い)

以上の点から、個人事業主の雇われ店長は「若い20代の方々に向いている」といえます。

若い世代は、どの企業の店長や正社員になっても「給料が安い・大企業ではチャンスが少ない」ことが多いなかで「個人事業主の店長経験は貴重」だからです。

給料や福利厚生の面からも、30代以上で「ご家庭をもっている」方々には厳しい働き方だと思います。

「中小企業に雇われてる店長」の給料はいくら?

先ほどの個人事業主の事業が、軌道に乗り節税を考えた場合に法人化され中小企業になります。

中小企業飲食店の店長の給料は「約26〜40万円」です

中小企業の飲食店は「かなり企業として成熟」しており、店長以上の役職が存在する可能性があります。

個人事業主の時代に「40万円ほど給料をいただいてた方は、さらに上のマネージャーやエリアマネージャーになり」現場の店長の給料は、マネージャーなどの役職の給料より安くなります。

また、企業が成熟しているということは「店長の仕事がマニュアル化」され、仕事量が個人事業主の雇われ店長より少なくなると予想されます。

効果的な販促や企画・仕入れ先や食材の選定などは「本部の人が行う」のが一般的です。その結果「店長以上の役職がある中小企業の雇われ店長の給料は約26〜40万円以内」となります。

他にも、中小企業飲食店は「社長が考える将来の展望」により店長の給料が変わります

社長の考えとして「利益はあるが、今以上の店舗展開を望まない」場合、個人事業主時代の流れで、店長は約40万円前後の給料が継続されるでしょう。

社長が店舗展開に積極的な場合は「店長以上の役職が必要になり、店長の給料は安くなる」といった感じです。

店舗展開すれば会社の利益が多くなりますが、他の店の店長の給料に反映されることは少ないでしょう。なぜなら「店長は任された店舗の利益を追求する」のが使命だからです。

複数の店舗利益と給料が関係するのは、店長より上の役職である「エリアマネージャー」などになります。

ここまでをまとめます

中小企業に雇われる店長のメリット

  • 福利厚生がある
  • 企業の展望により高給の場合がある
  • 店長以上の役職を狙える
  • 企業の展望により店舗を譲ってくれるケースがある

 

中小企業に雇われる店長のデメリット

  • 店長以上の役職がある場合は「給料が安くなる」
  • 企業の展望により「給料が頭打ちする」可能性がある
  • 企業の展望により店長以上の役職を狙えない(存在しない)場合がある
  • 企業の展望により「長年働いても昇給しない」可能性が高い
  • ブラック職場化しやすい

以上の点から、中小企業の飲食店で店長として働く場合は「企業の展望が重要なポイント」だと理解できます。

また、飲食店が「ブラック職場化しやすいのは中小企業」です

なぜなら、個人事業主の場合は給料が安い傾向があり、ブラック職場になると従業員はすぐ辞めていきます。なので、アットホームな雰囲気であったり、忙しいお店なら給料に反映されるなど柔軟に対応されます。

一方で、1部上場企業のような大手飲食店の場合は『ブラック企業だ!』ということが世間に知れると、株価に大きく影響するので職場環境や待遇がしっかりしています。

中小企業の飲食店は、給料や労働環境・待遇が「良い・悪いという不安定なライン」であり、ブラック企業化しやすいのです。

中小企業の飲食店は多く「企業の選び方」で人生は大きく左右されるでしょう

「大手企業に雇われた店長」の給料はいくら?

飲食店の大手上場企業になると、店長や料理長の給料も高くなります。後で、大手飲食店の給料ランキングを掲載しているので参考にして下さい。

大手企業飲食店の店長が、高い給料になるのは「企業が明確な利益構造をもっている」からです。

大手飲食店の店長の給料は「約360〜600万円」です

年齢や勤続年数により年収はかわりますが、大手企業の飲食店で最も給料に影響するのは「店長として結果を出せているか?」です。

結果とは「利益が多いか」

大手企業の飲食店は「数字にとてもシビア」で赤字続きの店舗の店長は異動、それでも赤字が改善されない場合は見切って早めに閉店します。

店長は他の店舗で「一般社員(給料は大きく減らない)として働きます」が、労働環境が過酷な店舗に異動となり退職される方もいました。

大手企業は「正社員の評価を上司がする」ことが多く、昇給させるための理由が必要になります。

大手企業は上司が評価する

正社員→店長・料理長→エリアマネージャー→統括部長→役員本部

大手の飲食企業では「上司との付き合いも重要」となり、わたしが働いた感想としては一般的なサラリーマンに近い様子でした。

ここまでをまとめます

大手企業に雇われ店長のメリット

  • 給料が多い
  • 福利厚生や待遇・労働環境がしっかりしている
  • 店長以上の役職を狙える
  • 残業代は別途支給
  • 完全週休二日制のところもある
  • 生活や給料が安定する

 

大手企業に雇われ店長のデメリット

  • 大手企業は「数字や結果」に対してシビア
  • 上司との付き合いが重要
  • 労働時間内の仕事量が多い
  • 仕事内容が単純でつまらないことがある(利益構造が明確なので)
  • ほとんどの社員が出世を狙ってるので競争が激しい(社員間・派閥の争いがある)
  • 自分に関係する派閥が弱くなると巻き込まれる(左遷や弱い店舗へ異動など)

以上の点から、大手飲食店企業は「家庭をもっている方」「30歳以上で飲食関係の経験や知識豊富な方」「店長以上の役職を狙いたい方」「多くの給料が欲しい方」にオススメです。

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飲食店正社員の平均給料とは?

飲食店正社員の給料も、雇用先が「個人事業主・中小企業・大手企業」によって大きく違います。

出店予定があり勢いのある大手企業や中小企業は「給料が高くなる」傾向

わたしが大手企業で「一般社員として働いたときは27万円」で、前職の料理長の頃と差のない給料でした。さらに、大手企業は「完全週休2日制・残業代あり・有給消化あり」なので、実際の労働時間に対する「給料はかなり良かった」記憶があります。

飲食店の正社員月給(飲食業界を100%とした割合)

  • 18万円以下…14.2%
  • 19〜22万円…17%
  • 23〜26万円…17.4%
  • 27〜30万円…27.4%
  • 31〜34万円…9%
  • 34万円以上…14.9%

以上のデータから、飲食店社員の給料「18~30万円の人が全体の76%」を占めていることがわかります。

飲食店正社員の給料は「役職に就かないと安い」

飲食店正社員の給料31万円以上の人は全体の24%で、店長・料理長やマネージャーなど役職に就いてる人であると予想されます。なので、多くの給料を狙う場合は「役職に就くこと」を目標にしましょう。

また、飲食店正社員の給料は「年齢と比例する」ことが多いのですが「40歳前後」で昇給が難しくなります。

その理由として、飲食店の従業員は現場で働くことが多く「体の動きが悪くなった人」「管理者として有能ではなく高い給料の人」は企業に必要ないからです。

ですから、40歳までに役職に就いて「出来るだけ多くの給料を貰える人」になるのが理想的です。

飲食店正社員の平均給料は「年齢を基準に考える」

飲食店正社員の給料23〜30万円の割合が「飲食業界の44.8%を占めており」飲食店正社員の平均給料の目安になります。

ですが、飲食店正社員の給料は「企業の規模やあなたの年齢やスキル・キャリアにより、かなり差が出る」ので一概に平均化することは難しいです。

給料は、あなたの年齢を基準にするのが「もっとも分かりやすい」

年齢給を貰えていれば『まずまず良い』といわれています。

例えば「25歳で総支給25万円」なら平均的。それ以上であれば「優秀な評価」それ以下であれば「評価が低い」のような感じです。

飲食店社員で手取り30万円は可能?

飲食店の正社員で手取り30万円は可能ですが、先ほどのデータから「手取り30万円以上は飲食業界の正社員で14.9%」と少ない割合です。

また、正社員の中には「店長・料理長・エリアマネージャー・統括部長なども含む」ため、一般社員では厳しいでしょう。

飲食店の正社員で手取り30万円を狙うなら「最低でも店長・料理長クラス」それ以上のエリアマネージャーや統括部長なら現実的に可能です

エリアマネージャーや統括部長などの「店長の上位役職を狙う」なら、大手企業または伸びてる中小企業で働くことをオススメします。または、勢いのある個人事業主の飲食店店長でも可能です。

いづれにせよ「雇用先の企業事情」と「あなたのスキルやキャリア」の2つが必要になります。

20~30代でスキル・キャリアアップするのは重要です

なぜなら、飲食業界の40歳以上での転職では「給料が下がる」ことが一般的だからです。また、大手飲食企業では「40歳以上の中途採用をしない」企業もあります。

現在の自分は「何が出来て、何が出来ないのか?」「何が足りないのか?」「給料が安いのはなぜなのか?」「10年後はどうなりたいのか?いくら稼げているのか?」など、スキル・キャリアアップへのステップがある程度見えていないと「ただ、歳を取るだけ」になってしまいます。

『スキルアップ、キャリアアップをどうすればいいのか分からない…』『考えるのが面倒くさい』そんな人は、1人で悩まず専門のキャリアアップコーディネーターに相談してみましょう。

大手飲食店の年収ランキング

飲食店の大手上場企業の2019〜2020年年収ランキングをご紹介します。

こちらから引用しています

飲食業界 平均年収ランキング(2020-2021年)-業界動向サーチ

飲食店の大手上場企業は、平均年収が高く羨ましいかぎりです。しかし、これらはあくまで平均であって、過剰に期待して入社するとつらい目にあうかもしれません。

上場企業の給料が高い人は「しっかりと結果を出せる人」です。

わたしの上司の料理長は「年収約600万円」でしたが、料理長から与えられる仕事内容は過酷を極めており、とてもきつい内容でした。

上場企業に入るなら、上の役職を目指すと共に従業員を管理しまとめる力も必要です。

自分の力を試したい方に大手上場企業をオススメします。

飲食店の店長30代は転職チャンス到来

皆さまは、飲食業界に特化した転職サイト「フーズラボ」に無料登録していますでしょうか?

わたしが登録したのは、新型コロナウイルスが発生した2年前でした。登録した理由は、現在働いてる企業が倒産する恐れがあったからです。

新型コロナウイルスの影響により多くの飲食店が閉店し、そのころは求人募集が少なく給料面も良い条件ではありませんでした。

しかしながら、現在(2022.6月)はコロナウイルスに対するワクチンや薬の開発などが進み、コンサートやスポーツ・イベント会場の定員数制限や飲食店に対する制限もなくなってきました。

その結果、現在の飲食業界は以前の勢いを取り戻しつつあり、優秀な人材確保に動き始めている企業が多くなっています。

非公開求人なので、企業名や詳細は書きませんが1例をご紹介します。

  • 業態:ファストフード
  • 募集職種:店長候補
  • 月給:30~42万円
  • 残業代は別途支給・賞与年2回(実績2.6ヶ月分)
  • 年収例:入社1年目/年収500万円
  • 週休二日制(月8~10日)有給休暇など有り

以上のような、好条件な求人募集が最近増えています(メールで送られてきます)

『求人募集の段階だけ好条件にしてるんでしょ?』と思われるかもしれませんが、採用後に著しく不利な条件で労働に従事させた場合「求人詐欺」になる可能性があります。

現代のSNSやインターネットが発達した状況で、1部上場企業などが「求人詐欺」を告発されると株価に大きく影響するのでリスクが高いです。

なので、有名企業が求人詐欺を行う可能性は低いでしょう。また、現在の飲食業界はコロナウイルス沈静化により、優秀な人材を集める戦いが水面下で始まっている印象です。

この機会を逃さないように無料登録しておくことを推奨します。

*以前のフーズラボは調理師の求人が多かったのですが、店長職の求人も増えています

まとめ

今回は「飲食店の店長が給料をいくら貰っているか」について解説しました。

店長の給料と関係するポイントは2つ

  1. 雇用先の内部事情
  2. 店長として「しっかり利益を出せるか?」

 

飲食店の雇用先により給料は変わる

①個人事業主に雇われ店長…ギャンブル性が高く「事業主と運命共同体」売り上げをアップできれば自身の給料に反映される(20代の若い世代におすすめ)

②中小企業に雇われ店長…店長より上位の役職がある場合は「店長の昇給期待度は低い」ブラック職場が多く注意が必要(企業をしっかり選ぶ必要あり)

③大手企業に雇われ店長…平均年収が高く、福利厚生や待遇なども良い「完全週休2日制などで、労働時間に対する給料は1番多い」その反面、本部が数字に関してシビアであり、一歩間違えると一般社員に降格もある(家庭をもっている、または30歳以上の実力がある方におすすめ)

飲食店正社員の給料は、年齢と比例しやすいので分かりやすいです。

以上が、飲食店店長の給料についての解説でした。

あなたの希望に沿った給料を支払ってくれる企業を選びましょう。

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